家賃と売却益の2つが魅力!不動産投資を不労所得にするメリットと注意点.

長期間にわたって収益を生む不動産投資

近年は将来への不安を感じる人が多いためか、不動産投資を始めるケースが相次いでいます。
現在興味を持っている方や、勉強中の方もいるのではないでしょうか?

不動産投資は物件を購入し、家賃収入を収益の柱とします。
不労所得としても魅力的な方法で、定期的に収益を得られるのが強みです。
入居者がある限りは家賃収入があるため、条件が良ければ数十年に渡って収益が期待できます。

一方、不動産を売却した時の利益を得ることも可能です。
キャピタルゲインという利益の種類で、売買時の差益がそのまま損益となります。
例えば5,000万円で購入した物件を6,000万円で売った場合、1,000万円の売却益を得られます。

不動産の価値が高まるほど売却益も増えますが、反対に購入を価格を下回る可能性もあります。
ただし、家賃収入を加味すれば、最終的な損益はプラスになることも珍しくありません。

現在は頭金ゼロで不動産投資を始めることも可能なほか、物件の管理や運営も外注できます。
その分収益性は下がってしまいますが、敷居が低いのも特徴といえるでしょう。

不動産投資を不労所得源にする場合のメリットとデメリット

不動産投資にはどのようなメリット・デメリットがあるのでしょうか?
まずメリットについてですが、以下4つの大きな強みがあります。

ほったらかしでも収益を得られる

不動産投資が不労所得に最適と言われる理由がこれでしょう。
入居者がいる限りは家賃収入が入りますので、何もしなくても収益を得られます。
自分が働いている間でも収益が生まれるため、まさに文字どおりの不労所得といえます。

なお、不労所得源はさまざまありますが、完全ほったらかしで収益が生まれる手法はめったにありません。
その点ではアフィリエイトが近いですが、収益の確実性なら不動産投資が優れています。

安定した価値がある

建物や土地などの不動産は、株や債券のように値段が乱高下することはありません。
長い目で見ると価値は変動しますが、資産価値は安定しています。

安定した資産価値は大きな強みです。
株や債券は資産価値がゼロになるリスクも潜んでおり、それが短期間で起こる可能性も否定できません。
一方の不動産は、即座に価値がゼロになるケースはなく、売却すればいくらかの現金を得られます。
現金化するまでに時間はかかりますが、一定の資産価値がある以上は万が一に備えられます。

保険代わりにできる

資産価値があるため、生命保険の代わりにすることも可能です。
不動産投資においては、もし投資家がローン返済中に死去した場合、ローン残債は免除されます。
団体信用生命保険の加入は必須ですが、ローンが免除されても物件は手元に残るのです。
このため、遺族が売却しない限りは家賃収入が得られますし、万が一の時は現金化できます。

インフレやデフレにも強い

不動産は価値が変動しづらく、インフレやデフレの影響もほとんどありません。
インフレすると現金は資産価値が目減りしますが、不動産にはそうした影響が及ばないのです。
不労所得を得つつ、そうしたリスクに備えられるのも不動産投資のメリットといえるでしょう。

一方で不動産投資ならではのデメリットやリスクもあります。
不労所得にするのであれば、以下の点も考慮しておきましょう。

投資額が膨大になる

不動産投資は物件を購入する必要があります。
一概にはいえませんが、中古の一戸建てやワンルームでも数百万円かかります。
アパートやマンションを新築した場合はさらに投資が必要で、数千万・数億の資金が求められます。

もちろん全額をローンで賄うことも不可能ではありません。
しかし、収益性が下がると大幅な赤字を抱えるリスクも潜んでいます。

定期的な修繕が必要

不動産は徐々に経年劣化していきます。
外壁や内装はもちろん、設備全般も少しずつ劣化しますので、定期的な修繕やメンテナンスが欠かせません。

修繕にかかる費用はオーナー負担が基本ですが、修繕箇所・内容次第では数百・数千万円の費用がかかります。
ローンを組むことも考えられますが、家賃から修繕費を積み立てる必要も出てくるでしょう。

管理を外注すると費用がかさむ

不動産は管理が大変なため、業務全般を管理会社へ外注するのが一般的です。
特に不労所得とするなら必須といえますが、コストがかさむ点に注意しましょう。
可能なら外注する業務を限定し、自分で管理することも考えるべきです。

空室になると収益性が下がる

不動産投資の収益源は入居者からの家賃収入です。
つまり入居者がいる限りは収入が入る一方、空室ができると収益性が下がってしまいます。

空室が一定に達した場合、収益が黒字から赤字へ転落してしまいます。
そのため、いかに空室を減らし、収益を維持するための対策を考える必要があります。

まとめ

不動産投資ほど不労所得という言葉がピッタリの手段はありません。
定期的に家賃収入が入るうえ、物件を売却すれば多額の現金が得られます。

もちろんデメリットもありますが、人によってはメリットが上回るでしょう。
安定した不労所得源が欲しい方は、不動産投資を検討してはいかがでしょうか?

 

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