仕組みを作れば可能?ネットショップで不労所得を実現する方法

ネットショップは誰でも始めやすい

近年は不労所得や権利収入に副業感覚で取り組んでいる方も増えています。
一口に不労所得といっても多くの手段があるものの、例えばアフィリエイトのように気軽に始められる方法もあります。
一方、将来的に脱サラしたい・独立したいと考えている方がネットショップを始めるケースも見られます。

ネットショップと聞くと、ほとんどの方は忙しい・大変といったイメージがあるかもしれません。
確かに軌道に乗ると大忙しですが、初心者でも始めやすいうえ、さまざまな業務を外注できます。
売る商品によっては多額の利益を上げられますので、将来の脱サラや独立も夢物語ではありません。

不労所得は文字通り働かずに所得を得ることを指します。
しかしネットショップは業務が非常に多く、そのままでは不労所得から程遠いものといえるでしょう。

ただ、仕組みを作れば不労所得にすることも不可能ではありません。
ネットショップは主要な所得源にできますので、脱サラ+不労所得も不可能背はないのです。

ネットショップを不労所得源にする方法と注意点

ネットショップを不労所得源として見た場合、まずどのような業務があるか知ることが欠かせません。
そのうえでお店を開業し、不労所得源化へ向けた準備をすることが大切です。

ネットショップを不労所得化するためには、下記のような仕組みが必要になります。

ネットショップの業務時間を極力ゼロに近づける

受発注業務はもちろん、商品の登録や問い合わせ対応、さらには商品の発送など、ネットショップには多くの業務があります。
もしこれらを全てこなしていた場合、たとえ副業だとしても多大な時間を要するでしょう。

ネットショップを不労所得源にする場合、業務にあてる時間の削減について考える必要があります。
何を削れば時間を節約できるか、効率を高められるかを検討し、考えた手段を実行していきましょう。

いずれにせよ、まずは業務時間をできるだけゼロに近づけることが大切です。
不労所得化を進めていくうえでは避けられませんので、開業後しばらく経ったら一度業務効率を確認してみましょう。

業務の大半をアウトソーシング(外注)する

業務時間をゼロに近づけることで、ネットショップの不労所得化も近づきます。
ただし限界はあるため、これ以上の効率化は難しいと考えたら業務のアウトソーシングも検討しましょう。

ネットショップ業務のほとんどはアウトソーシングできます。
例えば受注業務は外注しても問題ありませんし、問い合わせ業務もアウトソーシング可能です。
ほかにも商品登録を外部委託したり、写真の撮影すら丸投げしたりできるのです。

このように見ると、ネットショップは不労所得化しやすいといっても過言ではありません。
しかし、アウトソーシングするとコストがかさむため、売り上げ次第では赤字になるおそれがあります。
完全にアウトソーシングするのであれば、売上が伸びた段階で行うか、損益計算を行って判断しましょう。

発送業務は発送代行業者を利用する

数あるネットショップの業務の中で、もっとも時間を取られるのが発送業務です。
コンテンツのダウンロード販売なら不要ですが、各種物品については購入者へ発送する必要があります。

発送業務はやっかいで、商品サイズに合ったダンボールを選び、破損を防ぐよう慎重に梱包しなくてはいけません。
万が一破損があるとクレームにつながるため、細心の注意を払う業務といえます。

一方、ネットショップの発送業務もアウトソーシングが可能です。
発送代行業者と呼ばれており、発送業務のほかにも受注やクレーム対応など、幅広いサービスを手掛けている場合もあります。
商品も倉庫に保管してもらえますので、別途保管場所を用意する必要がありません。

しかし、発送代行業者は1個口あたり数百円の費用がかかります。
送料込みの料金ですが、商品の単価次第では発送の度に赤字となる点に注意しましょう。

商品の買付や仕入れはネットを活用する

ほぼ全ての業務を外注できるネットショップですが、商品の買付や発注は自分で行わなくてはいけません。
外注も不可能ではありませんが、代行した相手が売れない商品を仕入れてしまうと、在庫を抱える羽目になります。
いかなる場合でもあっても、商品の仕入れ業務は自分か信頼できる相手に依頼したほうがよいでしょう。

なお、仕入れ業務の効率化・簡略化は難しくありません。
直接問屋や現地まで行かずともネットを利用すればよいのです。

例えばは仕入れの専門サイトもありますし、メーカーが卸を行っているケースも見られます。
こうしたサービスを活用すれば、空き時間を使って商品の仕入れができるのです。

ただし、ネットの仕入れは多くの業者が行っており、ライバルと商品が被る可能性があります。
価格競争にならないよう、商品選定には注意しましょう。

まとめ

ネットショップを不労所得源にすることも不可能ではありません。
各種業務を外注するか、業務時間をゼロに近づければよいのです。

ネットショップ以外にも不労所得・権利収入源は多数存在します。
将来的に脱サラや独立を検討中の方は、ネットショップの検討の余地があるでしょう。

 

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